資産形成に必須！つみたてNISAとiDeCoの基本を押さえよう！

資産形成の王道である「長期・積立・分散投資」。

これを実践していくためには、いろいろな商品、サービスがありますが、逆に選択肢がありすぎて、どれから始めるべきか悩んでしまう、なんてことも多いのではないでしょうか？

この記事では、そんなお悩みに応えるべく、つみたてNISAとiDeCo（個人型確定拠出年金）についてお伝えしていきます！

それでは早速、制度の概要とメリットについてご説明しますので、詳しくみていきましょう！

まずはつみたてNISAとiDeCoの概要を確認しよう ！

一般的に投資から得られたリターンは課税されますが、これらの制度を利用すると非課税になったり、税制優遇になったりします。2つの制度について概要を一覧にすると、次のようになります。

つみたてNISAは、NISA（(少額投資非課税制度）と呼ばれる制度のうち、積立投資に特化したもので、年間最大40万円まで投資でき、最長20年間の運用益が非課税となる制度です。

一方、iDeCoは確定拠出年金という私的年金制度の1つで、個人で加入するものです。国民年金被保険者が対象で、基本的には現役時代に掛金を拠出していき、現役引退後の60歳以降に受け取る形になります。

これら2つの制度について詳しく確認していきましょう。

つみたてNISAとiDeCoが利用できるのはどんな人？

つみたてNISAは日本に住んでいる成人の方であれば誰でも利用できる制度です。2022年4月から成人年齢が18歳に引き下げられるため、2023年以降は18歳以上の方が対象となります。

一方、iDeCoを利用できるのは、基本的に国民年金の加入者です。ただし、会社員など厚生年金加入の方で、お勤め先で企業型確定拠出年金に加入されている一部の方など加入できない方もいらっしゃいます。

利用できるのはいつまで？

つみたてNISAは2018年1月に制度が始まり、当初は2037年12月末まで利用できることになっていました。それが2020年度税制改正により5年間延長され、現在は2042年12月末まで新規の投資ができることになっています。

投資信託の購入は2042年までですが、2042年中に購入した投資信託についても20年間（2061年まで）非課税で保有することができます。

一方、iDeCoは今後法律改正などが行われない限り、加入対象者であればいつまでも利用できることになっています。

つみたてNISAとiDeCoで投資できる商品、投資可能額は？

つみたてNISAで投資できる商品は金融庁が認めた長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託となっています。現在は次の表のように204本の投資信託が対象となっています。

いずれも投資対象として株式が含まれる商品となっており、地域別では、日本国内のみ、海外のみ、日本と海外の両方という3つのパターンに分かれています。

また、株式のみを対象とした株式型と、株式以外の資産、例えば債券や不動産（REIT/リート）も対象にしている資産複合型という形で分類されています。

対象商品は現在204本ですが、実際につみたてNISAの口座を開設する金融機関がこのうち何本を取り扱っているかは金融機関によって異なります。

自社で厳選して5～10本程度を対象としている金融機関もあれば、204本のほぼすべてを取り扱っている金融機関もあります。

なお、つみたてNISAでの投資可能額は最大で年間40万円、月額で約33,000円となります。

一方、iDeCoでの積み立て可能商品は、基本的に投資信託、保険商品、預金となりますが、1つの金融機関で取り扱っている商品数は、3～35本と決められています。

保険商品や預金といった元本確保型の商品もあれば、投資信託のように長期的にはプラスのリターンが期待できるかわりに元本が確保されていない商品もあります。

iDeCoでの積立投資可能額（拠出限度額）は、加入される方の状況に応じて異なり、次の表のようになります。

※DC：確定拠出年金 DB：確定給付企業年金、厚生年金基金

例えば、厚生年金に加入している会社員のうち、会社に企業年金がない方であれば年間276,000円（月額23,000円）といった形です。

積立方法と引き出し可能時期は？ 

つみたてNISA、iDeCoともに、一般的には毎月一定金額を積み立てていく形になります。しかし大きく異なるのが、積み立てたお金を引き出して自由に使うことができるタイミング！

つみたてNISAは、いつでも好きな時に引き出して使うことができます。例えば、25歳の方がつみたてNISAを始めて5年間積み立てたものの、結婚することになったのですべて解約して結婚資金に充てるといったことが可能です。

一方、iDeCoはあくまで年金制度となっていますので、引き出し可能になるのは原則60歳以降となります。iDeCoのお金は現役引退後など、高齢期に向けて積み立てていくお金と考えていただければと思います。

税制上どのくらい有利なの？

つみたてNISAで積立投資を行い、20年以内に得られたリターンはすべて非課税となり、税金負担がありません。

例えば得られた利益が250万円の場合、一般的には20％（復興特別所得税は割愛）、つまり50万円が税金となりますが、つみたてNISAであれば非課税となります。

一方、iDeCoの場合は完全に非課税というわけではありませんが、拠出時（積み立て時）、運用時、受取時という3つのタイミングで税制優遇があります。

拠出時は掛金が全額所得控除となるため、毎年の所得税、住民税を下げることができます。また、運用期間中は運用益に対しては税金が課税されません。

最後に受け取る時ですが、一時金として受け取る際は退職所得控除、年金形式で受け取る時は公的年金等控除という形で税負担が軽減される形になります。

このような税制優遇がある点が最大のメリットと言えるでしょう。

つみたてNISAとiDeCoはどちらを使うべきか？

つみたてNISAとiDeCoについて、概要をご説明してきましたが、これら2つの制度ではどちらを使うべきなのでしょうか。

これはその方の状況（年齢、積立可能額、資産額など）によっても変わってきますので一概には言えません。まず押さえておいていただきたいポイントは用途が異なるということです。

つみたてNISAはいつでも引き出してライフイベントなどに使うことができるお金ですし、iDeCoは60歳以降にしか引き出すことができない老後に向けた年金です。

このような違いがありますので、今後のライフプランを考えながら両方の制度をバランスよく利用していくのがよいと考えています。

なお、一般NISAでも積立てを行うことはできますが、つみたてNISAと併用することはできません。

まとめ

つみたてNISAとiDeCoは、いずれも長期的に資産形成していくための制度としてはよい制度だと考えています。

まずは始めてみるということも大切ですが、どのくらいのお金をいつ頃までに準備していきたいか、そのためには「ライフプランと資産形成」（記事へのリンク）でご説明した長期的なライフプランとお金を確認しておく手順が大切になります。

目標を明確にしつつ、つみたてNISAやiDeCoを利用しながら計画的に資産形成していただければと思います。

執筆：2022年2月